医師の働き方改革にもつながる外来機能の見直し

2024年4月より医師も時間外労働の上限規制の対象になります。それにより病院によっては、喫緊の課題として、医師の働き方改革に着手している病院も多いかと思います。病院経営の視点としては、収益性をできるだけ落とさず、医師の働き方を見直せることが理想かと思います。そんな中、われわれのクライアントの中で最近よくテーマに挙がるのが「外来の再編」です。

病院の収益構造として、基本的には外来よりも入院の方が収益性は高いといわれます。ですので、医師のパフォーマンスに関しても、収益性の観点だけで極端にいってしまえば、できるだけ外来患者を減らし、入院患者を増やしてもらった方がいいわけです。とは言っても、医療は一般的な企業とは違い、そこをクールに割り切ることはできません。地域における医療提供体制の状況や患者さんの意向などを考えると、そんなに簡単に事が進まないのが現状かと思います。しかし病院経営の視点からすると、できるだけその理想に近づけることが必要であり、そこに向けて改善活動を続けていくことが大切と考えます。

そこで、今回は外来再編のきっかけとなったあるケースをご紹介します。

表は、病院Aの外来1日単価の階級別の患者構成になります。再診患者の構成をみると、再診患者の30％が【2千円未満】、約50％が【5千円未満】ということになります。その患者数の合計が1日200人超となりますので、外来の診療時間としてはかなりの時間数を要することがわかります。

また円グラフは外来収入における外来1日単価の階級別の構成になります。これをみますと、外来1日単価【2千円未満】は外来収入の2％、【5千円未満】を含むと外来収入の6％にすぎないことがわかります。あくまでも数字上の話ですが、外来に限っていえば、外来1日単価が【5千円未満】の患者200人を逆紹介で減少させても、外来収入としては94％維持できることになります。

このようなデータの裏付けから医師の外来負担を軽減させた結果、医師がより一層入院医療に注力でき、結果的に収益が向上するケースは往々にしてあります。

もちろん前述のとおり、地域の医療提供体制や患者の意向などもありますので長年通院されてきた患者を他の医療機関に逆紹介することは容易ではないかもしれません。また今回のように外来単価だけで判断するのは少し強引なやり方かもしれません。ただ1つのアプローチ方法として、自院の外来における生産性を見える化することが、改善活動の一歩といえるのではないでしょうか。

ほんのわずかでも参考になれば幸いです。

※今回のデータは、われわれのクライアントの傾向から独自に作成した仮想病院の数字であり、特定の医療機関の実績を表すものではありません。