急性期病院薬剤部の展望 ～稼ぐ部門への進化～

執筆した医業経営コンサルタント

池田　和明

池田和明

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2026年診療報酬改定で、施設基準に追加があったものの、「病棟薬剤業務実施加算１」の点数が大きく跳ね上がりました（上図参照）　これは、薬剤情報管理等の病棟業務に加えて、看護師の負担軽減や医療安全の向上、医療機関や介護施設との連携強化等の副次的効果まで評価されたものと考えます。

また、2026年改定で、「薬剤業務向上加算（病棟薬剤業務実施加算１）」の施設基準が、特定機能病院もしくは 急性期総合入院体制加算１・２・３・４ へと広がりました。2024年に新設されたこの加算は大きな収益が期待できることから、新たに対象となった急性期医療機関の薬剤部では、取り組みを開始されているところもあるでしょう。

それと、薬剤部にとって従前からの収益の柱は、「薬剤管理指導料」です。私は、1ヶ月あたり、１病床あたりの算定回数をKPIに用います。例えば、算定回数が３（回/床/月）の場合には、3.0 ⇒ 3.5 ⇒ 4.0 ⇒ 4.5 の順にシミュレーションし、その具体策を講じます。適切なタイミングでの積極算定が、収益を上昇させるのです。

上記の３つの診療報酬の確実な算定によって、急性期病院薬剤部は“稼ぐ部門”へ進化することが予測されます（下図参照）　そして薬剤部長には、今まで以上のリーダーシップの発揮と魅力ある組織作りが求められるでしょう。

私は40年に亘り製薬企業の営業部に所属し、薬剤師の先生方に大変お世話になりました。
その先生方に、今こそ応援のエールを送りたいと思います。